子どもの保険ってどんなもの？種類や加入時期を検討しよう
子どもが加入できる民間保険にはどのようなものがあるのか、代表的な商品の種類と、加入を検討する際に確認しておきたいポイントを解説します。
子どもが将来にわたって困ることがないように、できる限りの備えをしてあげたいというのが親心でしょう。その一つとして、早くから保険加入を検討する方も多いようです。ここでは、子どものための保険にはどのようなものがあるのか、そして加入を検討する際のポイントを整理します。
子どものための保険
子どもが加入できる民間の保険商品には、どのようなものがあるでしょうか。代表的な商品を解説します。多くの場合、契約者＝親、被保険者＝子ども、とする契約スタイルが一般的です。
こども保険
一般的に、こども保険は「お祝金」「育英年金」「医療保障」という3つの要素からできています。
こども保険を構成する3つの要素
お祝金
小・中学校、高校、大学への進学時にまとまった資金を受け取ることができます。積立期間を設定して保険料を積み立てていき、被保険者である子どもの年齢で10歳まで、15歳まで、18歳までというように選択できます。積み立てる期間が短いほど返戻率(戻り率)は高くなりますが、月々の負担は大きくなります。
受取時期は積み立てた資金を受け取るタイミングで、12歳時(小学校卒業)、15歳時(中学校卒業時)、18歳時(高校卒業時)にそれぞれ受け取れるものや、商品によっては受取りは18歳時のみと決まっているものもあります。受け取る時期が遅いほど返戻率は高くなりますが、大きな資金が必要となる大学受験や学費を目的と考える人が多いため、満期の年齢を高校卒業時に合わせている商品が多いようです。
また、契約者(多くの場合は親)が万が一死亡した場合は、その後の保険料の支払いが免除される設計になっており、その場合でも受取時期が来れば、全額保険料を支払った場合と同額の学資金を受け取ることができます。このような理由から、販売会社によっては学資保険という名前で販売されています。
育英年金
契約者(多くの場合は親)が万が一死亡した際に、被保険者(子ども)が死亡保険金や育英年金を受け取ることができ、その後の生活費や学費に充てることができます。いつまで、いくら受け取れるのかは商品やプランによって異なります。
医療保障
子どもの万が一の病気やケガで入院・手術などをした際に給付金を受け取ることができます。それぞれ受け取れる金額は、販売会社やプラン、掛金によって異なります。また、子どもが他人にケガをさせたり、他人の物を壊したりした場合の補償など、様々な特約(オプション)をプラスできる商品もあります。
こども保険は学資金の積み立てと、子どもの身の回りの保障に重点を置いており、様々なアクシデントに対応できるように考えられています。
一般的な保険
「子ども用」というわけではなく、一般の生命保険や医療保険、がん保険にも、子どものうちから加入できる商品があります。特に「終身医療保険」や「終身がん保険」については、以前は年齢制限があり子どもが加入することができませんでしたが、現在では生まれたばかりの0歳児でも加入できる商品があります。
内容は大人が入る商品と同様です。つまり保険料は一生涯変わらず、保障も一生涯続きます。このような商品に子どものうちから加入しておくと、月々の保険料をかなり低く抑えることができます。また、保険料の払込期間を15歳、20歳と設定できるものもあり、そのようなタイプを選択すると、成人した後は保険料の支払いはなく保障は一生涯受けられることになります。
新社会人になるタイミングで加入するよりは毎月の保険料負担を抑えることができるため、早くから準備することによる効果は大きいといえるでしょう。
加入年齢による保険料水準のイメージ ※実際の保険料は保険会社・商品・保障内容により異なります
加入するときに考えたいこと
前述のような保険加入を検討する場合、とにかく保障範囲が広いものほど安心、と単純に結論づけることはできません。内容を一つひとつ吟味し、必要な保障かどうか、また保険料を支払うだけの意味があるかどうか確認することが大切です。
まず「お祝金」や「学資積立」であれば、どのタイミングでいくらの資金を準備したいのか、積み立ては何歳までできそうかを確認しましょう。今は無理なく積み立てられる金額でも、子どもが大きくなるにつれて出費は増えていくものです。また、月々の保険料だけでなく、トータルいくら積み立ててトータルいくら受け取れるのか、総額をチェックすることも必須です。
次に「育英年金」などの親の死亡保障については、そもそも現在加入している生命保険や、勤務先の死亡退職金や弔慰金、国の年金(遺族年金)などを確認する必要があるでしょう。
最後に「医療保障」については、まずお住まいの自治体の助成制度を確認しておきましょう。子どもの医療費は都道府県が助成している上に、市区町村が上乗せの助成を行っているところもあります。助成の内容は自治体によって異なりますが、中学3年生までは通院や入院時の医療費負担が実質ゼロという自治体も多くあります。医療費そのものはほぼかからないとすれば、子どもの病気・ケガの際にどのような費用が発生するかを考える必要があります。お住まいの自治体の子ども医療費助成制度は、自治体の公式サイトで確認できます。
まとめ
今回は子どもが加入する保険について解説しました。大人が保険加入を検討するのと同様、必要な保障かどうか、また保険料に対して受け取れる金額が妥当かどうかを丁寧に確認する必要があるでしょう。
今現在だけでなく、長期的なライフプランに合わせた保険商品を選択すること、また商品内容だけでなく国や自治体の制度など周辺情報も確認することで、過不足のない効果的な準備ができると考えられます。
※本記事は編集部が作成した一般的な参考情報です。特定の商品・保険会社を推奨するものではなく、断定的な提案でもありません。実際の要否は、各代理店の窓口で保険募集人にご確認ください。統計・制度に関する数値は今後変更される可能性があるため、最新の情報をあわせてご確認ください。
ほけんスコア編集部
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