独身で養う家族がいない時期は、死亡した場合に必要となるお金は主に葬祭費用です。高額の死亡保障を前提とする定期保険や収入保障保険は検討の優先度が高くなく、実家のお墓に入れる場合は墓代の準備までは不要とされることも多いため、葬祭費用程度を準備できる終身保険を少額から検討する程度で十分と考えられています。

結婚後は、世帯主・配偶者いずれかが亡くなった場合に、残された配偶者の生活費用や、実家のお墓に入れない場合の墓石・永代供養などの費用を考える必要が生じます。ただし、こどもがいない結婚直後の時点では、家族の生活費を心配する必要はそれほど大きくなく、死亡保険よりも医療保険や就業不能保険など自分自身の保障を優先したほうがよいという考え方もあります。

子が生まれることで、死亡保障の重要度は大きく高まります。子がいない時期は葬祭費用程度の備えで足りていた死亡保障も、子の生活費・教育費という長期の支出を見据える必要が生じるためです。遺族基礎年金・遺族厚生年金などの公的な保障だけでは、子が成人するまでの生活費や教育費をまかないきれない可能性があるとされ、定期保険や収入保障保険での上乗せが検討されます。

住宅ローンを組む際、多くの金融機関では団体信用生命保険(団信)への加入が必須とされており、世帯主に万一のことがあった場合、住宅ローンの残債は原則免除されます。そのため、死亡保障を考える際は「住宅ローン残債分」を除き、家族の生活費・教育費に絞って必要保障額を検討できる点が特徴です。ただし、住宅ローンの組み方(ペアローン・連帯保証型・連帯債務型)によっては、配偶者が団信の対象外になっているケースもあるため注意が必要です。

子の独立後は、教育費・生活費への備えが不要になる分、死亡保障の必要性は下がります。住居費用についても、団信付きの住宅ローンであれば万一の際に残債が免除されるため、大きな追加の備えは不要と考えられます。既に定期保険・収入保障保険に加入している場合は、保障額を見直して保険料負担を軽くできないか確認するタイミングともいえます。

定年退職後は、死亡保障の必要性はさらに小さくなる一方、新たに「相続」という目的が加わります。生命保険には「500万円×法定相続人の数」の非課税枠があり、現金資産の一部を終身保険に置き換えることで、相続税の課税対象額を抑えられる場合があります。不要になった定期保険・収入保障保険があれば解約や減額を検討し、その分を相続対策としての終身保険に振り向けるという考え方もあります。