会社員の場合、有給休暇や高額療養費制度があるため、必ずしも高額な保障が必要とは限りません。休業期間中の収入減を補う目安として、会社員は日額5,000円〜10,000円程度、自営業者は日額10,000円〜15,000円程度がよく参照されます。医療保険・がん保険は健康なうちにしか加入できない商品が多く、保険料が年齢とともに上がる仕組みの商品が多いため、若いうちに検討したほうが月々の負担を抑えやすいという特徴があります。

結婚後も、病気・ケガへの備えの重要度は引き続き高い水準にあります。高額療養費制度や傷病手当金といった公的な制度でまかないきれない部分を、保険で補うという考え方が基本です。女性の場合、AYA世代(15歳〜30歳前後)でがんに罹患すると妊孕力に影響が及ぶ可能性があるとされ、女性疾病特約や一時金タイプのがん保険が選択肢として挙げられます。

子が生まれた後は、自分自身の入院時に子の付き添いが必要になる場合の個室費用や、親の食事代・交通費なども考慮した備えが検討されます。会社員の場合は有給休暇や高額療養費制度があるため必ずしも高額な保障は必要ありませんが、女性疾病特約は医療保険に上乗せする形で比較的安価に備えられる選択肢として挙げられます。

住宅ローンを組んでいる場合、団信の特約でがんや3大疾病・7大疾病と診断された際に住宅ローンの残債が免除されるタイプもあります。ただし、こうした特約はあくまで住宅ローン残債分の免除であり、生活費用まではカバーされません。退院後の通院や寛解までの検査費用、治療による労働制限を考え、医療保険やがん保険で生活費部分を別途備えておく考え方が一般的です。

病気を発病した後は、新たに医療保険へ加入しにくくなったり、加入できても保険料の負担が増える・保障内容に制約が加わる「引受基準緩和型」などに限られたりすることがあります。厚生労働省の令和5(2023)年患者調査によると、入院受療率(人口10万人あたり)は全国平均945人であるのに対し65歳以上では2,449人と大きく増加しており、健康なうちに終身タイプの医療保険を充実させておきたい最後の機会ともいえる時期です。

厚生労働省の令和6(2024)年人口動態統計によると、日本人の死因の1位はがん(全死亡者の23.9%)、2位は心疾患(14.1%)です。年齢が高くなるほど入院する確率も高くなる傾向にあるため、医療保険の準備がまだの場合はこの時期の加入をおすすめします。経済的な不安を抱えずに納得のいく治療を受けるためにも、がん保険・生活習慣病保険での備えを検討したい時期です。