堅実にお金を増やす基本は「長期・積立・分散」！ 誰でもできる投資のしくみ
投資の基本とされる「長期・積立・分散」の考え方と、投資信託の選び方、NISA・iDeCoを活用したお得な始め方を初心者向けに解説します。
銀行に預けてもなかなか増えないお金。お金を増やすには投資が必要だと聞いたことはあっても、「まとまったお金がない」「時間がない」「よくわからない」といった理由で手が伸びない人も多いのではないでしょうか。
実は、今は少額から始められる投資の仕組みが整っています。ここでは、投資の基本とされる「長期・積立・分散」の考え方から、無理なく始められる投資の方法、税制優遇を活用する制度まで紹介します。
投資の基本は「長期・積立・分散」
投資はお金が増えることもあれば、減ることもあります。この「減る可能性」をある程度コントロールする考え方が、「長期・積立・分散」です。
長く続けて増やす「長期投資」
長期投資とは、長い時間をかけて投資をすることです。短い期間での売買はちょっとした値動きで結果が大きく変わりますが、長い時間をかければ、少々の値動きに動じにくくなります。経済の成長に合わせて、時間をかけてお金を増やすことが期待できる方法です。
お金を少しずつ出す「積立投資」
積立投資とは、毎月など一定の間隔で同じ金額ずつ投資をすることです。1回あたりの金額は少額でも、続けることでまとまった金額になります。価格が安いときには多く、高いときには少なく買うことになるため、平均の購入価格を抑えやすくなる効果も期待できます。
いろいろな資産を買う「分散投資」
分散投資とは、投資先を1つに絞らず、複数の商品に分けて投資することです。値上がりする商品を事前に見極めるのは難しいため、複数の商品に分けておくことで、どれかが値下がりしても他の値上がりでカバーできる可能性が高まります。
「長期・積立・分散」をまとめて実践できる商品
株式、外貨、債券、不動産など金融商品は数多くありますが、1つずつ選ぶのは手間がかかります。そこで活用しやすいのが「投資信託」です。
投資信託は、投資家から集めたお金を運用の専門家が投資してくれる商品です。専門家が運用するからといって必ず利益が出るわけではありませんが、1つの投資信託で数十から数百の商品に投資しているため、購入するだけで分散投資がしやすい仕組みになっています。金融機関によっては100円・1,000円といった少額から購入でき、積立投資にも向いています。
無理なくできる投資のポイント
積立購入サービスを活用する
銀行や証券会社には、投資信託を自動で積立購入するサービスがあります。あらかじめ日付と金額を決めておけば、あとは自動的に投資が続く仕組みです。日々の値動きを細かくチェックする必要がない点も、忙しい人には向いています。
手数料に注目して商品を選ぶ
投資信託には、購入時にかかる「購入時手数料」、保有している間にかかる「信託報酬」、売却時にかかる「信託財産留保額」など複数の手数料がかかります。特に信託報酬は保有期間が長くなるほど負担が大きくなるため、できるだけ低いものを選ぶことがポイントです。
世界中に分散して投資する
投資信託によって、投資対象となる国や資産(株式・債券・不動産など)は異なります。どの国・資産が値上がりするかは事前にはわからないため、世界中にまんべんなく投資することで分散効果を高めやすくなります。1本で複数の資産に自動的に分散投資してくれる「バランス型」と呼ばれる投資信託を選ぶ方法もあります。
税制優遇制度を活用してさらにお得に
投資信託を活用するなら、あわせて検討したいのが税制優遇のある制度です。制度の詳細は変更されることがあるため、最新情報は各制度の公式サイトで確認してください。
NISA(少額投資非課税制度)
NISAは、投資で得た利益にかかる税金(通常約20%)を非課税にできる制度です。2026年9月時点の制度では、年間投資枠は「つみたて投資枠」120万円と「成長投資枠」240万円を合わせて最大360万円、生涯にわたる非課税保有限度額は合計1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)となっています。商品を売却すると非課税枠の一部が翌年以降に復活する仕組みがある一方、年間投資枠そのものは復活しない点には注意が必要です。(出典:金融庁「NISAを知る」)
iDeCo(個人型確定拠出年金)
iDeCoは、掛金を自分で運用して老後資金を準備する制度です。NISAと同様に運用益が非課税になるうえ、掛金が全額所得控除の対象になり、受け取り時にも税制上の優遇があります。原則60歳になるまで引き出せない点には注意が必要です。2026年9月時点では65歳未満が加入対象ですが、2026年12月には加入可能年齢が70歳未満に引き上げられ、掛金の上限額も見直される制度改正が予定されています。(出典:iDeCo公式サイト(国民年金基金連合会))
NISAとiDeCoはどちらもお得な制度ですが、資金の使いみちによって向き・不向きがあります。数年以内に使う可能性がある資金はNISA、老後まで引き出さない前提の資金はiDeCoというように、目的に応じて使い分けるとよいでしょう。
まとめ
お金を増やすには、「長期・積立・分散」の基本を踏まえて投資信託を活用するのがおすすめです。長く投資を続けるほど有利になりやすいため、興味があれば早めに情報収集を始めてみましょう。NISAやiDeCoなどの税制優遇制度は口座開設に時間がかかる場合もあるため、余裕を持って手続きを進めることが大切です。
※本記事は編集部が作成した一般的な参考情報です。特定の商品・保険会社を推奨するものではなく、断定的な提案でもありません。実際の要否は、各代理店の窓口で保険募集人にご確認ください。統計・制度に関する数値は今後変更される可能性があるため、最新の情報をあわせてご確認ください。
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